東京都立大学名誉教授の健康住宅への考え

※以下引用
（健康維持がもたらす間接的便益(NEB)を考慮した
住宅断熱の投資評価・日本建築学会環境系論文集第76 巻第666 号, 735-740, 2011 年8 月）

断熱・気密性能と健康の関係は、各国の様々な既往研究で示されてきました。
例えば、ニュージーランドにおいては2001 年から地元組織を通して各コミュニティから200世帯ずつ希望者を募集し、大規模な介入実証実験が行われました。

これは、断熱改修を行った住宅と行なっていない住宅における、室内快適性と居住者の健康状態（風邪、不眠など）の差異を定量的に調査し、住民の欠勤が減少し、主観的な健康感が向上したことを示しています。
そして日本においても、断熱・気密性能向上によって様々な疾病が防止される傾向にあることが示されています。
実際、東北地方を中心に高断熱・高気密住宅を対象として実施したアンケート調査では、室内温熱環境の改善により、風邪や肩こりなどの症状が改善され、居住者の健康にとって良い影響を示す効果を得ています。
また、人口動態統計を用いて、全国の死亡数と気象データと対応付けて関連性を分析したところ、冬期において自宅内で心疾患、脳血管疾患による死亡の危険性が増加することを示しました。

ただ、上記の示しを評価するには、高断熱・高気密住宅に転居した人に対して、大規模な調査を行い、網羅的に疾病の改善率を定量化することが必要となります。
そこで、2009年11 月から2010 年1 月にかけて、戸建住宅への転居経験者を対象に、様々な種類の疾病について転居前後における有病状況の変化を問う全国的なアンケート調査を実施しました。
このアンケート調査結果に基づき、住宅の断熱・気密性能の向上による居住者の各種疾病の改善率について分析することで、健康維持効果を定量化しました。
アンケート調査の回答は、5,500 軒、19,164人から得られ、回答者の男女比はほぼ1:1 で、年代は10 歳代未満、30 歳代、40歳代の割合が大きかったものの、ほぼ全ての年代から回答が得られました。

アンケート調査の結果、住宅の断熱・気密性能の向上により、さまざまな疾病の改善が定量的に示されました。
その結果、10疾病全てにおいて、改善傾向が明らかとなったのです。

2月の終わりの寒い日、我が家の朝の寝室温度は6.4度でした。
以前から「寒い家だなあ」と感じていたものの、実際の温度の低さにビックリ。
妻の血圧を上げてしまったのも、冬期のみではあるものの、呼び寄せて同居していた亡き母の呼吸器機能を低下させたのも、有機溶剤だらけの合板を使いすぎたのではないかと、深く深く後悔をしています。
本物の家づくりを知り、リフォームを決心しました。
無垢材の床、塗り壁、そして断熱。
すると、その効果は如実に現れました。特に、夜はトイレに起きなくなったことが大きかったです。
深く、眠れるようになったからです。
私のように、すでに家を建てられている方はリフォームという選択になると思います
ですが、費用がなかなか、、、という声も少なくありません。
しかし、下の表をご覧下さい。

断熱化するとエネルギーだけでの投資効果便益では、30年近くかかるものの、疾病予防を入れれば、10数年で投資効果が得られます。
高齢者の場合、断熱化で一年長生きすると仮定し、夫婦での年金獲得総額を考慮すれば、三ヶ月で元が取れるのです。
断熱をはじめ、耐久性・自然素材にこだわった健康住宅。
会話が弾み、美味しい食事をとって、リラックスができ、ぐっすり眠れる家。
そんな住宅に住み、日々の暮らしを大事にしたら、健康長寿でしあわせな人生がきっと送れることでしょう。

高い省エネ効果 ヒートブリッジ現象による熱損失が少なく、冷暖房効果が大幅に向上。
耐久性の向上壁内結露の発生を抑え、構造体の耐久性をさらに高めます。
健康的な住まい結露の発生を大幅に抑制し、喘息やアトピーの原因とされるカビ・ダニを低減。
全室均一な温度内部の壁面温度のムラが少なく、快適な室内環境をつくりだします。

私の研究テーマは、健康長寿に関する規定要因を研究し、早世や NNK（ネンネンコロリ）ではなく、PPK（ピンピンコロリ）を実現させる方法です。

私は要介護状況で長く生きるのではなく、元気で長生きする PPK が望ましいと考えています。
皆さんは健康長寿を規定する最も大切な要因は何だと思いますか。

WHO は、1986 年にヘルスプロモーションの中で、最も大切な健康規定要因は平和だと述べていました。
それでは、次に大切なものは何でしょうか。
実は住宅が平和度合いに次いで大切な規定要因として示されています。
勿論、様々な関連要因も挙げられますが、健康は医療だけで達成されるわけではないのです。

さらに、WHO が示した健康規定要因に私が勝手に「夢」を追加しました。
これまで、住宅に係わる具体的な健康維持対策が、公的機関である厚生労働省の健康部門から情報発信されることはありませんでした。

実は 2000 年に当時の厚生省から示された健康日本 21 の総論では、WHOの提言が記載されました。
私がその原稿の一部を書きましたが、健康日本 21 の各論において健康住宅についての展開は、その後 23 年間何もありませんでした。

それがなんと、昨年の国会審議の中で小林国会議員の質問に対して、厚生労働省の局長は、現在審議している改訂版健康日本 21 の中で、健康住宅に関する具体策を推進させていくとの答弁をしていました。
実は、小林議員が用いた質問の素案は私が下書きしたものです。

今後、我が国でも健康住宅はさらに具体的に展開する可能性は極めて高いことが考えられます。
著：東京都立大学名誉教授 星 旦二